レダン島でダイバー2名が漂流事故　12時間にわたり海上を漂流―命を救う可能性のある装備とは

レダン島でダイバー2名が漂流

12時間に及ぶ海上漂流と命を救う装備とは

2026年3月14日、マレーシアのレダン島沖に位置するパシール・アカル海洋公園で、2名のスキューバダイバーが行方不明となりました。

約12時間後、彼らは潜水した地点からおよそ20キロメートル離れた海上で発見されました。発見時には衰弱し脱水症状も見られましたが、幸いにも生存していました。

彼らが生還できたのは、適切な判断や技術による部分もあれば、幸運に恵まれた部分もあったと言えるでしょう。

しかし、この事故、そしてこれまでに発生した同様の悲劇的な事例は、すべてのダイバーに一つの重要な問いを投げかけています。

「もし海流に流されてしまったら、あなたにはどのような対策や行動計画がありますか？」

レダン島沖で12時間漂流

2026年3月14日午前10時頃、セランゴール州カジャン出身のダイブマスター、シャヒミ・ザイナル・アビディン氏（30歳）は、中国国籍の受講生タン・ヤンソン氏（43歳）とともに、マレーシア・レダン島のパシール・アカル海洋公園で潜水を開始しました。

このダイビングは、レダン島でも人気の高いダイビングポイントで行われる通常のトレーニングダイブでした。しかし、2人は予定時刻になっても浮上しませんでした。

午後12時45分頃、警察へ通報が行われ、午後2時には捜索救助活動が開始されました。

捜索にはマレーシア王立警察をはじめ、海上警察、トレンガヌ州水産局、さらにレダン島のダイビングリゾート関係者やボランティアらが参加し、大規模な捜索活動が展開されました。

捜索には警察の救助ダイバー7名と、リゾート関係者のボランティア7名が参加し、ダイビングポイント周辺海域の捜索が続けられました。

しかし、時間が経過しても2人の行方は分からず、捜索範囲は徐々に拡大されていきました。

そして午後9時45分、行方不明となってから約12時間後、2人はパシール・アカルから約10海里（約20km）離れた小島、プラウ・ユー付近で発見されました。2人は海流に流され、海洋公園の範囲を大きく越えた場所まで漂流していたのです。

発見時、2人は著しく衰弱していたものの、意識はあり、容体は安定していました。その後、初期治療のためレダン島保健クリニックへ搬送され、さらに本土のスティウ病院へ移送されました。

マレーシア国営通信社BERNAMAの報道によると、また『The Star』および『New Straits Times』の報道でも確認されているように、2人が生還できた大きな要因は、漂流中も互いに離れず行動し、体力の消耗を最小限に抑えることができたためとされています。

なぜレダン島の潮流は危険なのか

レダン島は、マレーシア東海岸沖の南シナ海に位置し、トレンガヌ海洋公園の一部を構成しています。

この海域は、20メートルを超えることもある優れた透明度と、美しいサンゴ礁で世界中のダイバーに知られています。しかし、その透き通った海の美しさの裏には、見過ごされがちな危険が潜んでいます。それが、予測が難しく強力な潮流です。

今回の事故現場となったパシール・アカルは、水深15～19メートルほどのダイビングポイントです。現地のダイビングショップやガイドの間では、潮流の変化が激しいポイントとして知られています。ある時間帯には穏やかだった海が、潮汐の変化によって次の時間には強い流れへと変わることも珍しくありません。

特に重要なのが潜水のタイミングです。

マレーシア東海岸では、11月から3月にかけて北東モンスーンの影響を受け、うねりや潮流が強くなりやすい傾向があります。事故が発生した3月は、ちょうどモンスーンシーズンの終盤にあたり、海況が急激に変化しやすい移行期です。

この時期の危険な点は、海面上には大きな変化が見られなくても、水中では潮流が急激に強まる可能性があることです。レダン島の穏やかな湾内でのダイビングに慣れたダイバーほど、パシール・アカルのような外洋に面したポイントがまったく異なる環境であることを見落としがちです。

高い透明度と強い潮流が共存していることこそが、このポイントの最も危険な特徴と言えるでしょう。

周囲の景色がはっきり見えるため危険を感じにくい一方で、実際には強い潮流によって横方向へ流され続けている場合があります。その結果、浮上ロープやダイビングボートへ戻ることが困難となり、今回のような漂流事故につながる可能性があるのです。

より深刻な前例 ― 2022年メルシン沖漂流事故

今回のレダン島での事故は、決して特殊なケースではありません。

マレーシア東海岸の海域では、これまでも潮流による重大な事故が発生しており、その中でも近年特に衝撃を与えたのが、2022年4月に発生したメルシン沖の漂流事故です。

事故現場となったのは、ジョホール州メルシン沖約15kmに位置する小さな岩礁島、プラウ・トコン・サンゴル周辺海域でした。

当時、ノルウェー人ダイビングインストラクターのクリスティーネ・グロデムさん（35歳）、イギリス人ダイバーのエイドリアン・ピーター・チェスターズさん（46歳）、その14歳の息子であるオランダ国籍のネイサン・レンゼ・チェスターズさん、そしてフランス人ダイバーのアレクシア・アレクサンドラ・モリーナさん（18歳）の計4名がダイビングを行っていました。

約40分間のダイビングを終えて浮上した彼らを待っていたのは、本来そこにいるはずのダイビングボートが姿を消しているという異常事態でした。

さらに、強い潮流によって4人は瞬く間に流され、互いに離れ離れになってしまったのです。

グロデム氏は、たった一人で海上を漂流しながら24時間以上にわたり救助を待ち続けた末、無事に救助されました。

チェスターズ氏とモリーナ氏も生存した状態で発見されましたが、その場所はすでにインドネシア領海内であり、ダイビングポイントから約113kmも流されていました。

しかし、当時わずか14歳だったネイサン・チェスターズ氏は、この過酷な漂流を生き延びることができませんでした。彼は海上で命を落としたのです。

事故後の調査では、複数の重大な問題が明らかになりました。

ダイビングボートの船長からは覚醒剤（メタンフェタミン）の陽性反応が確認され、運営会社である Winter Snow Sdn Bhd に対しては約5,000リンギット（約1,100米ドル）の罰金が科されました。

しかし、この処分額は事故の重大性に比べてあまりにも軽いとして、世界中のダイビング関係者から強い批判が寄せられました。

その後、エイドリアン・チェスターズ氏はリゾート運営会社に対して訴訟を提起しています。

このメルシン沖事故は、ダイビング保険が単なるオプションではなく、必要不可欠な安全対策であることを改めて示しました。

緊急搬送費用、減圧症治療のための高圧酸素治療費、さらには海外での救助や遺体搬送費用は、場合によっては数十万ドル規模に達することもあります。

しかし、保険が役立つのは事故が発生した後です。

本当に重要なのは、そもそもダイバー同士の離別や漂流をどのように防ぐのか、そして万が一それが防げなかった場合に、どのように生還の可能性を高めるのかという点なのです。

水面で仲間とはぐれた場合の対処法

ダイバーズ・アラート・ネットワーク（DAN）は、ダイバー同士が離ればなれになった場合の対応手順について明確なガイドラインを示しています。

これらの手順は、長年にわたる事故調査と分析に基づいて作成されたものであり、すべてのダイバーが事前に理解しておくべき重要な知識です。

ダイビング前：離別時の対応手順を確認する

ダイビングを開始する前に、バディ同士やグループ全員で、万が一離れてしまった場合の対応方法を確認しておく必要があります。

一般的な手順は次のとおりです。

水中でバディとの視認または接触ができなくなった場合は、周囲を1分間捜索し、それでも見つからなければ浮上する。

このルールは、ダイビングブリーフィングの段階で必ず共有されるべきものであり、「お互い分かっているだろう」と思い込んではいけません。

実際の事故では、離別後の対応について事前の取り決めがなかったために、バディ同士が異なる行動を取り、さらに状況を悪化させてしまうケースも少なくありません。

だからこそ、ダイビング前の数分間の確認が、命を守るための重要な準備となるのです。

水面ではぐれたときの「4つの生存行動」

DAN（Divers Alert Network）は、水面で漂流した際に生存率を高めるための基本行動を推奨しています。

1. まずBCDを膨らませる

最優先すべきことは、確実な浮力を確保することです。

BCDに十分な空気を入れ、ポジティブ・ボイヤンシー（正の浮力）を確保しましょう。

浮いている状態が確保できなければ、周囲を確認したり、救助を呼んだり、体力を温存したりすることもできません。

2. 持っているシグナル装備をすべて使用する

次に、自分の存在をできるだけ目立たせることが重要です。

• SMB（サーフェスマーカーブイ）
• ホイッスル（笛）
• シグナルミラー
• ダイブライト

など、携行しているシグナル装備はすべて活用しましょう。

特にSMBは、水面での視認性を大幅に高める装備です。

もしSMBを携行しているのであれば、この瞬間こそがその価値を発揮するときです。

3. むやみに泳がない

これは多くのダイバーが直感に反していると感じるかもしれませんが、非常に重要な原則です。

遠くにボートが見えたとしても、むやみに泳いで近づこうとしてはいけません。

外洋では、人の頭部は数百メートル離れただけでも非常に発見しにくくなります。

さらに、水面で泳ぎ続けることは大量の体力を消耗します。

救助される側がボートを追いかけるのではなく、捜索隊に自分を見つけてもらうことを優先するべきなのです。

4. 体力を温存し、浮力を維持する

救助までに数時間、場合によってはそれ以上かかることを前提に考えましょう。

水温が低い場合は、体温の低下を抑えるためにHELP（Heat Escape Lessening Posture：体熱損失防止姿勢）を取ることも有効です。

重要なのは、

• 落ち着くこと
• 見つけてもらいやすい状態を保つこと
• 浮き続けること

の3点です。

レダン島の事故で生還した2人は、12時間に及ぶ漂流の間も離れず行動し、浮力を維持し続けました。

また、メルシン沖事故で救助されたダイバーたちも、国境を越えて流されながら同様の原則を守り続けたことで生還につながったとされています。

水中での技術や経験に注目が集まりがちですが、実際には「水面でどう生き延びるか」という知識も同じくらい重要です。

そして皮肉なことに、この水面サバイバルの重要性を過小評価してしまうのは、初心者よりもむしろ経験豊富なダイバーである場合が少なくありません。

電子救難装置 ― ダイバーが知っておくべきPLB比較

SMB、ホイッスル、シグナルミラーといった水面シグナル装備は非常に重要です。

しかし、それらには大きな制約があります。

それは、誰かが近くにいて、あなたを発見できることが前提であるという点です。

レダン島やメルシン沖の事故のように、潮流によってダイビングポイントから数キロ、あるいは数十キロも流されてしまった場合、目視や音による救助信号だけでは限界があります。

そのような状況で、生存率を大きく左右するのが電子救難装置（PLB：Personal Locator Beacon）です。

現在、ダイバー向けのPLBには主に3つのカテゴリーがあり、それぞれ異なる特徴を備えています。

Nautilus LifeLine NexGen

Nautilus LifeLine NexGenは、ダイバー向けに設計された救難通信デバイスです。

AIS（Automatic Identification System：船舶自動識別装置）とDSC（Digital Selective Calling：デジタル選択呼出機能）を組み合わせており、AISを監視している周辺船舶へ自分の位置情報を送信できます。

AISは商船や沿岸警備隊の船舶で広く利用されているため、救助の可能性を大幅に高めることができます。

主な特徴

• 通信距離：最大約34海里（約55km）
• 防水性能：水深130m（約425フィート）まで対応
• 利用料金：不要（サブスクリプション契約なし）
• 推奨用途：ボートダイビングや船舶交通量の多い海域

最大のメリット

一般的なPLBの多くは水面でのみ使用可能ですが、Nautilus LifeLine NexGenはダイビング中も携行できるよう設計されており、水深130mまで耐圧性能を備えています。

そのため、レクリエーショナルダイビングの範囲内であれば、ダイビング中も常時携行できる数少ない救難装置のひとつです。

もし浮上後にボートを見失った場合でも、AIS対応船舶へ自分の位置情報を送信できるため、広範囲に流された状況で特に有効とされています。

ACR ResQLink View

ACR ResQLink Viewは、国際的な救難衛星システムである406MHz COSPAS-SARSATネットワークを利用するPLBです。

このシステムは、航空業界や海運業界でも広く採用されており、遭難信号が発信されるとGPS位置情報が最寄りの救難調整センター（Rescue Coordination Center）へ送信されます。

主な特徴

• 通信範囲：全世界（衛星通信）
• 防水性能：水面使用向け（ダイビング時の携行には非対応）
• 利用料金：不要
• 推奨用途：遠隔地でのダイビング、ライブアボード、沿岸から離れたショアダイビング

最大のメリット

衛星経由で遭難信号を送信するため、周囲に船舶が存在しない状況でも救助機関へ直接位置情報を伝達できます。

そのため、外洋や離島などの遠隔地でダイビングを行う場合に特に有効です。

Garmin inReach Mini 2

Garmin inReachシリーズは、世界規模のIridium衛星ネットワークを利用した衛星通信デバイスです。

最大の特徴は、単なる遭難信号の送信だけではなく、双方向メッセージ通信が可能な点にあります。

救助機関へ現在地を知らせるだけでなく、救助要請後に状況を伝えたり、救助隊からの返信を受信したりすることができます。

主な特徴

• 通信範囲：全世界（Iridium衛星）
• 通信機能：双方向メッセージ通信対応
• 防水性能：IPX7（水面利用向け）
• 利用料金：Garminの衛星通信契約が必要
• 推奨用途：ダイビングと登山、ボート、遠征旅行を組み合わせるアドベンチャー活動

最大のメリット

遭難信号を送るだけでなく、

「現在の状況」
「負傷者の有無」
「人数」
「必要な支援内容」

などを伝えることができるため、救助活動の効率を大幅に高めることが可能です。

携帯電話の電波が届かない地域で活動する機会が多い人にとっては、非常に有力な選択肢と言えるでしょう。

主要PLB比較表

製品名	通信方式	通信範囲	耐水・耐圧性能	利用料金
Nautilus LifeLine NexGen	AIS + DSC（VHF無線）	最大34海里（約55km）	水深130m対応	不要
ACR ResQLink View	406MHz COSPAS-SARSAT衛星	全世界	水面利用のみ	不要
Garmin inReach Mini 2	Iridium衛星通信	全世界（双方向通信）	水面利用のみ	必要

どの機種を選ぶべきか？

• ボートダイビング中心のダイバー
  → Nautilus LifeLine NexGen
• 遠隔地やライブアボードでのダイビングが多いダイバー
  → ACR ResQLink View
• ダイビング以外にも登山や遠征旅行を行う人
  → Garmin inReach Mini 2

どの機種にも共通しているのは、潮流によって大きく流された際に、自分の位置を広範囲へ知らせることができるという点です。

レダン島やメルシン沖の事故が示しているように、漂流事故では「見つけてもらえるかどうか」が生死を左右します。

SMBやホイッスルといった基本装備に加え、電子救難装置を携行することは、現代のダイバーにとって重要な安全対策の一つとなっています。

どのPLBを選ぶべきか？

どの機種が最適かは、ダイビングスタイルによって異なります。

船舶の往来が多い海域でボートダイビングを行うことが多いのであれば、Nautilus LifeLine NexGenが最も有力な選択肢と言えるでしょう。

その最大の理由は、今回紹介した機種の中で唯一、ダイビング中の携行を前提とした耐圧性能を備えていることです。水深130mまで対応しているため、浮上後だけでなく、状況によっては浮上直前の段階から救難準備を行うことができます。

一方、遠隔地でのライブアボードや、人里離れた海域でショアダイビングを行う機会が多い場合は、ACR ResQLink Viewのような衛星通信型PLBが適しています。

サブスクリプション契約が不要でありながら、世界中どこからでも遭難信号を発信できる点は大きな魅力です。

また、

「救難信号が本当に届いたのだろうか」

という不安を軽減したいのであれば、Garmin inReach Mini 2も有力な選択肢となります。

双方向通信によって救助機関とのやり取りが可能なため、救難信号の受信確認や状況報告を行うことができます。

実際には、複数の救難装置を併用するダイバーも少なくありません。

例えば、

• BCDポケットにNautilus LifeLine NexGenを携行する
• 水面用装備として衛星通信型PLBを別途携行する

という組み合わせです。

外洋でのダイビングにおいて、冗長性（バックアップ）を確保することは決して過剰な備えではありません。

むしろ、それは安全管理に対するプロフェッショナルな姿勢と言えるでしょう。

信頼できるダイビングショップの選び方

装備は、水面での漂流時に命を救ってくれるかもしれません。

しかし、2022年のメルシン沖事故が教えてくれる最も重要な教訓は別のところにあります。

それは、ダイビングにおいて最も危険なのは海況や機材だけではなく、安全管理を軽視するダイビング事業者である可能性があるということです。

ダイビングツアーを予約する前に、次のポイントを確認しておきましょう。

1. スタッフの資格を確認する

ダイブマスターやボートキャプテンは、適切な資格やライセンスを保有しているでしょうか。

必要に応じて資格証明の提示を依頼することも重要です。

メルシン沖事故では、ボートキャプテンから違法薬物（メタンフェタミン）の陽性反応が検出されました。この事実が明らかになったのは、14歳の少年が命を落とした後でした。

安全管理は、現場スタッフの資質から始まります。

2. ガイド1人あたりの担当人数を確認する

オープンウォーターダイビングにおける一般的な推奨人数は、ガイド1名につきダイバー4～6名程度とされています。

もし1名のガイドが10名以上のダイバーを担当しているような状況であれば、十分な監視やサポートが難しくなる可能性があります。

人数が多すぎるグループでは、一人ひとりの異変に気付きにくくなることを理解しておきましょう。

3. ダイブブリーフィングの内容を確認する

信頼できるオペレーターは、入水前に十分なブリーフィングを実施します。

ブリーフィングには少なくとも以下の内容が含まれているべきです。

• ダイブサイトの特徴
• 当日の海況や潮流
• 最大水深と潜水時間
• バディの確認
• バディとはぐれた際の対応方法
• 緊急時の行動手順

もし説明が極端に短かったり、省略されたりする場合は注意が必要です。

安全に関する説明を軽視する事業者は避けるべきでしょう。

4. 人数確認と水面監視体制を確認する

ダイビング前後に人数確認（ロールコール）は行われているでしょうか。

また、水面でダイバーを監視する担当者は配置されているでしょうか。

メルシン沖事故では、全員の浮上確認が行われないままボートが現場を離れてしまいました。

単純な確認作業に見えるかもしれませんが、これは漂流事故を防ぐための極めて重要な安全管理の一つです。

5. 緊急時対応計画（Emergency Action Plan）の有無を確認する

信頼できる事業者であれば、緊急時対応計画（EAP）を整備しています。

可能であれば、以下の内容が明文化されているか確認してみましょう。

• ダイバーの行方不明時の対応
• 医療緊急事態への対応
• 沿岸警備隊や救助機関との連絡体制
• 最寄りの医療機関や再圧治療施設の情報

安全性を重視する事業者ほど、こうした計画を事前に準備しています。

最終的に命を守るのは「判断力」

どれほど優れた装備を携行していても、最終的に自分の安全を守るのはダイバー自身の判断力です。

質の高いオープンウォーター講習では、

• 緊急時の対応手順
• 状況認識能力
• リスク評価
• 保守的なダイブプランニング

といった基本スキルを徹底的に学びます。

事故が発生したとき、生還できるダイバーとそうでないダイバーを分けるのは、特別な才能ではありません。

日頃から安全手順を守り、状況を冷静に判断し、無理をしないという基本を徹底できるかどうかです。

それこそが、あらゆる安全装備よりも重要な「最後の安全装置」と言えるでしょう。

まとめ

シャヒミ氏とタン氏が12時間に及ぶ漂流を生き延びることができたのは、基本を徹底していたからです。

2人は離れずに行動し、浮力を維持し続け、無理に泳ごうとせず救助を待ちました。

しかし同時に、彼らは幸運にも恵まれていました。

潮流が外洋ではなく島の方向へ流れていたこと。
そして、捜索隊が捜索範囲を十分に拡大し、2人を発見できたことです。

しかし、幸運はダイビング計画にはなりません。

SMB（サーフェスマーカーブイ）、PLB（救難ビーコン）、信頼できるダイビングオペレーターの選定、そして事前に確認された離別時の対応手順。

これらこそが、本当の意味でのダイビング計画です。

必要な装備はすでに存在しています。
必要な知識もすでに共有されています。

残されている唯一の問題は、海流に流されるその瞬間が訪れる前に、それらを準備するかどうかです。

レダン島のサンゴ礁であっても、メルシン沖の外洋ポイントであっても、あるいは世界中の潮流のあるダイビングサイトであっても、基本原則は変わりません。

「バディとはぐれる可能性があることを前提に準備し、その状況でも生還できる装備と知識を持つこと。」

それが安全なダイビングの第一歩です。

なぜなら、外洋において救助される物語になるか、それとも悲劇として終わるかを分けるのは、海に入る前に下した判断だからです。

そして、その判断こそが、ダイバー自身と大切な仲間の命を守る最大の安全装備なのです。